＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜雑誌掲載論文用カード情報＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
著者名：福間 悦夫  井上寛  沢 真教  波根 督明  とが ちく
論文名：登校拒否症の長期予後
雑誌名：精神医学
２２巻
４号
ページ：４０１〜４０８　　　
年：１９８０
＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜５００字程度の要約＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
昭和３４年９月から昭和４５年８月までの間に島根県中央児童相談所を訪れ、学校拒否症
あるいは登校拒否症と診断された小、中、高校生１０８名を対象に、社会的予後を追跡調
査した。調査法は保護者へのアンケート郵送や電話など。アンケート質問項目は児童相談
所通所後の登校状態・義務教育終了後の就職や進学の状況・現在の生活形態（職種・学校・
結婚の有無など）・仕事や学業への適応状態・心身の状態・その他保護者として気がかり
なこと、本人の困っていることなどであり、各項目ごとに具体的な条文をあげてこれをチ
ェックあるいは記入するよう求めた。調査結果を以下に述べる。１．把握率は９２例（８
５．５％）初診から調査時までの経過期間は、７年８ヶ月から１８年８ヶ月（平均１１年
６ヶ月）であった。２．初回治療後の登校状況はおおむね良好。結局登校しないままに終
わっていたのは６名（６．５％）に過ぎなかったが、「すべて男子」（４０２）であった。
「これはCoolidgeらの所見と傾向を一にしており、男子の登校拒否児には特に精力的な
取り組みの必要なことを物語っている」(406)３．高校進学率は５３％で地区の平均より
低く、進学後中退したものも著しく多かったが、高校卒業者の大学・短大への進学率は４
９％で、地区の平均よりかなり高かかった。４．何らかのかたちで学校を終え社会生活を
余儀なくされている８１名中完全に無職のものは３名。就業の職種別にみると技能工など
現業労働者の占める割合が高かった。「なお、管理的公務員や会社役員などからなる「管
理的職業従事者」に該当するものはいなかった。」（４０３）５．現在の社会適応は５９名
（６４％）が良好、１８名（２０％）がいくらかの問題、１０名（１１％）が著明な問題
をもち、５名（５％）が精神分裂病に罹患していた。６．全般に、拒否症状が低学年で起
こったものほど予後が良く、また著者らの類型で「性格障害群−未熟型」「神経症群」と
されたものが良好な社会適応お示すことが認められた。
＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜＜要約者担当者名・要約日＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
中嶋靖子１９９８．８．２３